最近耳にする機会が増えた「デュアルライフ」。聞いたことはあるけど、きちんと理解している!と断言できる人は、もしかしたら少ないかもしれません。
「デュアル(dual)」とは、「二つの、二重の」といった意味を持ち、デュアルライフを一言でいうと、「二拠点の生活」ということになります。拠点は主に、都会と田舎で、二つの場所にいる時間は均等であっても均等でなくてもOK。
週末だけ過ごすとか、行き来しているということだけで、デュアルライフのくくりの中に入ります。広い意味では、週末に田舎の実家に帰って過ごすというのも、月に一度お気に入りの特定の場所で過ごしているというのも、デュアルライフの一つなのです。
「それもデュアルライフか!」と思うだけで、なんだかワクワクしてきませんか?
そう、気持ちの持ち方や目的をはっきりさせるだけで、普段の暮らしも変わってくるんです。言い替えれば、「デュアルライフ」を知っているからこそ、「デュアルライフ」が実践できる。
このコラムでデュアルライフを知れば、いつでも始められるというわけです。
ではなぜデュアルライフがいま注目されているのでしょうか?
ひとたびインターネット検索をすると、溢れ出る「デュアルライフ」の文字。でも、その多様性や目的、方法まで詳しく解説しているサイトが少ないのが現状です。
それというのもこの概念が広まったのはつい最近のこと。
(株)リクルートホールディングスが、2019年のトレンド予想「住まい領域」で「都心と田舎の2つの生活=デュアルライフ(2拠点生活)を楽しむ人『デュアラー』が増え、当たり前の時代になっていく」と発表したことから一気に広がりを見せました。
また、デュアルライフが支持される背景として「都心回帰」があると考えられています。1990年代から地価の下落に伴って、都心の居住人口が回復。近年では共働き世帯の増加もあり、通勤に便利な都心部へ住む人が増える傾向にあります。ただ、利便性を追求するあまり、何か足りないと感じたり、不安を感じる人が多くなっているともいわれ、心のゆとりを持てる空間を求めている人が増えていると推測されています。心の健康を保つためのデュアルライフ、という考え方です。
もう一つの背景としては、新型コロナウイルスの感染拡大です。感染防止の観点から、働き方が多様化、リモートワークが広がったことなども挙げられます。
このような中、2021年3月、国土交通省をはじめとした関係省庁、地方公共団体、関係団体・関係事業者が連携して、「全国二地域居住等促進協議会」を発足しました。実は国土交通省では、2012年度に「社会情勢の変化に応じた二地域居住推進施策に関する検討調査」を実施。それまでの「他地域との交流」という考え方から、すでに「二地域居住」の方向へシフトしていたことが読み取れます。
全国二地域居住等促進協議会では、デュアルライフを推進して、地域振興や過疎化防止につなげていく方針です。
今後、一般の人たちはもちろん、広く企業や自治体へデュアルライフの理解が広まっていけば、個々の生活の充実や、過疎化や空き家問題といった社会課題解決なども期待できそうです。
このサイトは、デュアルライフの拠点の一つに東北・新潟を選んでいただきたい、という想いから、デュアルライフに関する情報を集積したプラットフォームです。
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・株式会社リクルート「2019年トレンド予測住まい領域」
・国土交通省国土政策局地方振興課 全国二地域居住等推進協議会
・日本の人事部 HRペディア人事辞典
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